トヨタ自動車のほか、出光興産、ENEOS（エネオス）、そして三菱重工業の4社が、業界の垣根を越えて自動車の脱炭素化を進めるという。

自動車から出る二酸化炭素（CO2）を削減するため、その4社が、「カーボンニュートラル（CN）燃料」の国内での導入、普及に向けて共同で検討を始めると発表したもので、きょうの朝日を除く各紙が報じている。

それによると、CN燃料は、水素と二酸化炭素を化学反応させて作る合成燃料「e-fuel（イーフュエル）」や植物由来のバイオ燃料など、CO2の排出を抑えられる燃料とされており、既存のエンジンやガソリンスタンドなどのインフラが活用できることが大きなメリットという。

4社のうち、出光とエネオスはCN燃料の製造や供給を担い、トヨタはCN燃料に適したエンジンの開発などを検討するほか、三菱重工はCO2の回収技術などに取り組み、2030年ごろの国内市場での導入を目指すそうだ。

ただ、きょうの各紙をみると、紙面構成上の都合かどうは別として、日本を代表する企業がタッグを組んで検討するプロジェクトにしては地味な扱いであり、自動車の脱炭素化を巡る話題としても、現時点では走行時にCO2が出ない電気自動車（EV）に比べるとインパクトはイマイチのようだ。

2024年5月28日付

●リニア前進へ意欲、静岡知事選、鈴木氏当選 （読売・2面）

●CO2実質ゼロ「CN燃料」車で普及へ、トヨタや石油企業 協業（読売・9面）

●トヨタ、五輪スポンサー終了、今年限りに （読売・26面）

●JALを厳重注意、国交省、トラブル防止策指示 （朝日・25面）

●ライドシェア全面解禁、国交相は否定的（産経・12面）

●モビリティショー、企業向けに10月開催 （産経・12面）

●トヨタ会長の選任に反対推奨（日経・17面）

●アイシン、資本提携解消、エクセディ株34.5%売却へ （日経・17面）

●トヨタ、上振れ期待で首位、今期、市場の利益予想、7割で会社超え （日経・19面）

●ホンダ、株主数6割増、34万人、分割で個人買いやすく（日経・19面）

●EVの現在地、自律的な普及への端境期に （日経・31面）

福田俊之