イードが運営するマイカー燃費管理サービス「e燃費(イーネンピ)」は、同サービスのユーザーを対象に行った燃費意識調査等を集計・分析した調査レポート『e燃費アンケート2021』を発表した。それによると、国内販売車100%電動化について、反対派が賛成派を上回る結果になった。
『e燃費アンケート2021』では、「ガソリン車の新車販売禁止報道について(認知度、受容度、買い替えの検討有無)」「FCV(燃料電池自動車)の認知度、理解度、受容度」「燃費満足度の理由(自由記述)」をトピックスとして意識調査を行なった。
国内販売車100%電動化について、賛成派を反対派が上回る結果になった。賛成(賛成+やや賛成)は26.6%で、反対(反対+やや反対)は約4割を占めた。セグメント別ではクーペや外国車ユーザーに反対派が多い。また、認知度が「詳しく知っている」人では、水素エンジン車への買い替えを検討している人の多さも目立った。
燃料電池車の認知度、理解度、受容度については、認知度が高いほど購入検討率が高いが、購入の障壁としてインフラ、車両価格があげられる。許容できる車両本体価格の平均値は319万円で、251万〜300万円が31.3%、351万〜400万円が16.0%となった。
調査の内容は、従来からの調査項目が、クルマの利用状況/普段の運転行動/高速道路の利用実態/エコドライブ実践の動向/次期購入検討としての状況の把握/燃費に関する満足度、など。今回新規に調査した項目が、ガソリン車の新車販売禁止報道について(認知度、受容度、買い替えの検討有無)/FCV(燃料電池自動車)の認知度、理解度、受容度/燃費満足度の理由(自由記述)。e燃費に登録している車種情報や平均燃費などと、調査項目との関連性を把握し、今後の商品開発や商品企画の参考に資する。
調査時期:2021年6月29月〜8月3日
調査対象者:「e燃費」登録ユーザー
調査方法:PCおよびモバイル端末(スマートフォン・フィーチャーフォン等)でのWebアンケート調査
有効回答者数:4322サンプル
イードでは『e燃費アンケート2021』の調査レポートを販売している。提供価格は104万5000円(消費税込)。また調査企画書(本年度調査の概要と歴代調査の一覧)は無料。
国内販売車100%電動化、賛成派か反対派か…『e燃費アンケート2021』発表
2021年10月05日(火) 13時15分
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