カーライフニュース - 福田俊之
新型車や試乗記、ハイブリッドや電気自動車などエコカーの最新情報や分析コラムなどのニュース一覧です。
マツダ、脱“お上り”へ六本木・青山に続き麻布台ヒルズにも新拠点［新聞ウォッチ］
地方の田舎から大都会に出てくる人のことを「お上りさん」などと、差別的な言葉には当たらないものの、よくからかって言うこともあるが、広島がお膝元のマツダは、その脱“お上り”をめざして、首都圏のうちでも東京・港区を中心とする都心部へのシフトを積極的に進めているようだ。
イノベーションスペースの六本木ヒルズや青山通りの表参道駅前にモダンなデザインの戦略的なショールームをオープンしたのに続いて、大規模再開発による新しい街づくりに取り組む森ビルが・・・
大阪・関西万博開幕から3か月、お待たせ!?「空飛ぶクルマ」もデモフライト再開へ［新聞ウォッチ］
来場者数が累計で1000万人を突破した以外はほとんど明るいニュースが取り上げられない「大阪・関西万博」も4月13日の開幕からまもなく3か月になる。その目玉のイベントの一つだったにもかかわらず、飛行中に機体が破損し4月下旬以降運航を中止していた米リフト・エアクラフトの「空飛ぶクルマ」が、きょう（7月9日）にもデモフライトを再開するという。
日本国際博覧会協会が明らかにしたもので、きょうの朝日や日経などが社会面に「万博の『空飛ぶクルマ』、・・・
トランプ政権、日本は車・鉄鋼など除く輸入品も8月1日から25%の新関税［新聞ウォッチ］
七夕の日（7月7日）に短冊を吊るすとその願いが叶うという言い伝えもあるが、トヨタ自動車の豊田章男会長は「みんな笑顔でありがとうといえる世の中に」などと綴ったそうだ。だが、トランプ米大統領が米東部時間で7日正午（日本時間8日午前1時）に公表した貿易相手国との関税交渉をめぐり、日本などに新たな関税率などを記した書簡は百歩譲っても「みんな笑顔でありがとう」とは言えない内容のようだ。
きょうの各紙の朝刊には「新関税率来月1日から、米書簡最大1・・・
日産、追浜工場の存続案浮上、台湾・鴻海とEV生産を検討［新聞ウォッチ］
この5月、日産自動車が国内外の7工場の閉鎖を発表したにもかかわらず、定時株主総会（6月24日開催）では明言を避けていたのは、閉鎖候補となっていた追浜工場（神奈川県横須賀市）で、台湾の鴻海（ホンハイ）精密工業と電気自動車（EV）を生産するなどの検討を水面下で進めていたからだろう。
きょうの日経が1面トップで「日産自動車が台湾電機大手の鴻海精密工業とEV分野の協業に向けて協議を始めた」と報じたほか、読売や朝日なども同様の記事を取り上げてい・・・
夏のボーナス、過去最高の平均99万円、自動車は2,03％減の107万7634円に［新聞ウォッチ］
フリーランスや非正規社員らは指をくわえてみているしかないようだが、経団連が発表した大手企業が支払う夏のボーナス（賞与・一時金）の第1次集計結果によると、18業種107社（約70万3000人）の平均妥結額は99万848円で前年夏に比べ4.37％の増加だったという。
きょうの各紙にも「夏ボーナス、過去最高99万円」などと取り上げているが、第1回集計としては4年連続で前年同期を上回ったほか、比較できる1981年以降、2年連続で最高額を更新し・・・
6月の米新車販売、トヨタ・ホンダ微増、スバル・マツダ2か月連続減少「絶望の隣は…」［新聞ウォッチ］
トランプ米政権との関税交渉が難航する中で、トヨタ自動車など日本の大手自動車メーカー4社が発表した6月の米新車販売台数によると、トヨタとホンダが前年同月比で微増となったものの、SUBARU（スバル）とマツダは減少したという。
きょうの読売が経済面に「日系4社、米車販売駆け込み一服」とのタイトルで「トランプ米政権の関税措置を受けた駆け込み需要が一服した影響が出ている」などと報じている。
記事によると、トヨタの6月の米販売台数は0.1％増・・・
東京海上、自動車保険料今年2回目の値上げ、10月から8.5%最大の改定率［新聞ウォッチ］
急激な物価の高騰がマイカーなどの所有者が支払う自動車保険料にも影響を及ぼしており、維持費の負担増が家計を直撃して、老若男女問わず“クルマ離れ”の加速も懸念される。
損害保険大手の東京海上日動火災保険が今年10月から自動車保険の保険料を約8.5％引き上げる方針で、きょうの朝日や日経などが報じている。引き上げ幅は比較可能な2008年7月以降、最大の水準という。物価高による部品代の上昇や人件費の増加を背景に自動車修理費がかさみ、保険金の支払・・・
トランプ大統領「日本車に関税25%」見直し否定、改めて日米貿易「不公平」強調［新聞ウォッチ］
野球に例えるならば、7回が終わっても得点が入らないと「負け試合」が濃厚で、熱心に応援していた観客も肩を落として席を立ってしまいそうだが、この先、はたして少ないチャンスで劇的なさよなら逆転勝利を収められるだろうか。
米国のトランプ大統領が、米FOXニュースのインタビューで、米国が日本からの輸入自動車に課している25％の追加関税を見直さない可能性を示唆したという。しかも、日本との自動車貿易は「不公平だ」と改めて不満を表明し、関税の見直しを・・・
ハーレー日本法人に課徴金2億円、公取委命令へ、販売店に過剰ノルマ［新聞ウォッチ］
モーターサイクルファンにとって憧れの“名車”としても知られる米ハーレーダビッドソンの日本法人、ハーレーダビッドソンジャパンに対して、公正取引委員会が独占禁止法違反（優越的地位の乱用）で約2億円の課徴金納付命令を出す方針を固めたという。
きょうの各紙が社会面に「ハーレーに課徴金2億円、公取委排除命令へ、販売店に過大ノルマ」などのタイトルで報じているが、公取委は処分案をすでに日本法人に通知したとみられ、意見を聞いた上で最終決定するようだ。・・・
老舗オーディオのパイオニア、投資ファンドが台湾企業に1636億円で“身売り”へ［新聞ウォッチ］
アンプやスピーカーなどのオーディオ製品の“名門企業”というよりも、若い人たちにはカーナビや車載音響機器の大手メーカーとして知られるパイオニアが、台湾液晶大手の群創光電（イノラックス）子会社で、車載向けディスプレーを手がける自動車部品メーカーの傘下に入ることになったという。
パイオニアとイノラックスの両社が発表したもので、きょうの産経や日経などが報じている。それによると、パイオニアの全株を保有する欧州系の投資ファンドEQTが、イノラック・・・
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50プリウスから、2モーター(MG1, MG2)になったので、走行速度、...[ 続きを見る ]