コラム

カーライフニュース - コラム (23ページ目)

新型車や試乗記、ハイブリッドや電気自動車などエコカーの最新情報や分析コラムなどのニュース一覧です。

貿易赤字解消と国内雇用増大をスローガンとするトランプ米大統領は、アメリカに輸入されるクルマをヤリ玉にあげている。日本からの輸入車の関税大幅アップ、北米自由貿易協定(NAFTA)でこれまで関税ゼロであったお隣のカナダやメキシコからの輸入車にまで新たに関税をかけようと息巻いている。

中国に次いで世界2番目の自動車市場であるアメリカ合衆国は、トヨタとホンダにとっては世界一の販売国。日産にとっても中国に次いで2番目の国。販売量や収益の確保のた・・・

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【やっぱり女性は運転が苦手?】トヨタがツイッターで投げかけたアンケートを、謝罪して取り下げる事態になった。

アンケートの内容は、「女性ドライバーの皆様へ質問です。やっぱりクルマの運転って苦手ですか?」というもの。

回答は、以下の四択。
「とても苦手。」
「すこし苦手。」
「どちらでもない。」
「得意です!」

意気揚々と「得意です!」と答えられなければ、「どちらでもない」を選ばざるを得ない四択の作り方にも問題があるけれど、それより人・・・

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◆サービス名はあの人の理想のクルマ像

トヨタ自動車が2月から新車を毎月の定額支払いで利用する「サブスクリプションサービス」を東京都の販売店(一部は除く)で開始した。

国内では2016年以降、中古車買い取り会社やカーリース会社が同様のサービスを始めているが、自動車メーカーでも2019年からトヨタと日産自動車が着手した。トヨタは、まず都内で車種も限定したトライアルと位置付けており、順調に進めばこの夏以降に全国展開を図る。果たしてクルマの・・・

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我々「アラ還世代」が学生や新入社員であった70年代末から80年代にかけての自動車業界。

トヨタ、日産、ホンダのビジネスは日本で生産したクルマを日本国内で販売、残りを先進国などに輸出するというものであった。その後3社は海外での自動車生産を着実に展開し拡大させ、グローバルカンパニーに成長し現在に至っている。昨年2018年の生産販売輸出実績を並べてみると3社の世界戦略の違いが浮き彫りになってくる。

◆トヨタ、日産、ホンダが国内市場で戦って・・・

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2018年にタイでロードサービスをスタートした日系企業Maruyama Co.,Ltd(以下、Maruyama)。Maruyamaの丸山正和社長、高井洋平氏(バイスプレジデント)はタイ人リーダーの採用するための面接を行った。

◆力強さを取り戻すタイ自動車市場

アセアン主要6か国の2018年の新車販売台数が前年対比6%増加、約357万6,000台となった。5年ぶりに過去最高を更新した結果となった。経済が堅調なタイの新車販売台数は、20・・・

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2月19日、日産のインドネシア現地法人日産モーター・インドネシアは7人乗り3列シートのMPV『リヴィナ』の新型車発売を発表した。

新型リヴィナは三菱がインドネシアでヒットさせた『エクスパンダー』のボディを基本としており、いわば姉妹車。かねてから言われていた東南アジアでの日産・三菱のアライアンスの本格的な第一弾である。

◆精彩を欠いていた日産のアジア事業


中国では好調な日産も東南アジア地域では少し精彩を欠いている。特にASEAN最・・・

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◆開発&議論が高まるHMI=Human Machine Interface

男脳、女脳。男は決断、女は共感。男は理論、女は感覚。

可愛げがなくて理屈こきであるものの、日常的にいつも感じているのは、私は完全に感覚で生きている女脳だということだ。男女の性別で脳の種類を分けるのにはちょっと抵抗があるけれど、人間は大きく前述のような二種類の脳が存在し、身体的男女によってこのように分かれる傾向にあると感じている。

今回は、女脳とHMIの話。・・・

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◆シートベルトと“ふくよかな人”

本当は、怒りを込めて直球でそのまま書きたいところだが、差別用語にあたるので、“ふくよかな人”と表現させていただこう。

2019年2月。福岡市の国道でタクシーと乗用車の正面衝突事故が起きた。双方のドライバーは軽傷。しかし、タクシーの後部座席にいた男性は頭部損傷で亡くなっている。

この事故で明白なのは、シートベルト着用が生死を分けたということだ。後部座席での着用は高速道路だけでなく一般道でも義務である・・・

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◆首位VWなど上位10社のランキングは不変

世界の自動車メーカーの2018年新車販売台数を連結またはグループベースで集計し、上位10社をランキングした。各社の発表データに基づくもので、一部は卸売りや出荷での集計となっている。

3年連続で首位になった独VW(フォルクスワーゲン)をはじめ、10社の顔触れと順位は17年と全く同じになった。そのなかでGM(ゼネラルモーターズ)、フォードモーターの米国大手2社は、米中経済摩擦の影響もあって、い・・・

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2013年にヤンゴンを拠点に、ロードサービスをスタートしたSAT JAPAN ROAD SERVICE CO.,LTD(以下、SAT)の代表である山口弘隆氏にミャンマーの現状について話を聞いた。


◆中古車から新車へシフトする市場

ミャンマーは日本からの重要な中古車仕向け地として急成長を遂げた。2011年9月、ミャンマー政府は完成中古車輸入を解禁した。貿易統計データによれば、2011年の日本からミャンマーへの中古車通関台数は19,6・・・

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