カーライフニュース - JXホールディングス

ENEOS系SS（サービスステーション）で販売するカーメンテナンス用品の企画、製造、卸などを展開するENEOSトレーディングは、ディーゼルエンジン燃料添加剤「エコフォースD」をリニューアル。パッケージを一新し、9月1日より発売する。

国内では2003年にディーゼル車規制条例が制定され、DPF装着が必要となったことを受けて、環境保護に配慮した次世代クリーンディーゼルが誕生。またEUでは、2014年の「ユーロ6」施行により、ディーゼル車の・・・

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JXTGホールディングスと中国の比亜迪（BYD）の日本法人ビーワイディージャパンは12月23日、EVバス向け蓄電池の「リース・リユース・リサイクル」循環モデルの構築で協業を開始することで合意したと発表した。

JXTGグループは、電力事業、金属リサイクル事業に関するノウハウを持ち、BYDは創業以来の事業である蓄電池に高い技術とノウハウを持ち、2015年から4年連続でEV販売台数が世界シェアトップとなっている。

今回、両社のこうした強み・・・

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JXエネルギーは3月31日、3月の石油製品卸価格の変動幅を公表した。

3月のガソリン卸価格は前月と比べて1リットル当たり2.8円アップとなる見込み。ガソリン卸価格は昨年12月から4.0円、2.3円、0.4円と引き上げが続いており、今月で4か月連続となる。

そのほか、軽油とA重油は1.0円の引き上げ。灯油は2.5円引き下げ。4油種平均は0.8円の引き上げとなる見通し。・・・

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ブリヂストンは、「Tsunashima サスティナブル・スマートタウン（SST）」内の「横浜綱島水素ステーション」に、高耐圧性の水素充填用ホースを納入したと発表した。

横浜綱島水素ステーションはJXエネルギーが運営するTsunashima SST内の水素供給拠点で、未来の水素社会をリードする情報発信型水素提供フィールドとして位置付けられている。同ステーションは3月1日から営業を開始、併設するショールーム「スイソテラス」も3月15日に開・・・

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JXエネルギーは3月15日、「横浜綱島水素ステーション（横浜市港北区）」および併設ショールーム「スイソテラス」の開所式を実施した。

JXエネルギーは、次世代自動車振興センター「燃料電池自動車用水素供給設備設置補助事業」の採択を受けて、四大都市圏を中心に商用水素ステーションの整備を推進。開所した横浜綱島ステーションを含め、同社の水素ステーションは合計40か所となる。

また、同ステーションは、「Tsunashimaサスティナブル・スマー・・・

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JXエネルギーは2月28日、2月の石油製品卸価格の変動幅を公表した。

2月のガソリン卸価格は前月と比べて1リットル当たり0.4円アップとなる見込み。ガソリン卸価格は前々月の4.0円、前月の2.3円に続き、3か月連続の引き上げとなる。

そのほか、軽油は0.5円、灯油は1.9円、卸価格を引き下げ。A重油は0.4円の引き上げ。4油種平均は0.4円の引き下げとなる見通し。・・・

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JXエネルギーは1月31日、1月の石油製品卸価格の変動幅を公表した。

1月のガソリン卸価格は前月と比べて1リットル当たり2.3円アップとなる見込み。ガソリン卸価格は前月の4.0円アップに続き、2か月連続の引き上げとなる。

そのほか、軽油は2.1円、灯油は1.4円、A重油は4.7円、それぞれ卸価格は前月よりアップ、4油種平均は2.5円の引き上げとなる見通し。・・・

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JXエネルギーは12月28日、12月の石油製品卸価格の変動幅を公表した。

11月のガソリン卸価格は前月と比べて1リットル当たり4.0円アップとなる見込み。ガソリン卸価格は前月1.0円ダウン。4か月ぶりの値下がりとなったが、原油価格上昇の影響を受け、12月は大幅な値上がりとなる。

そのほか、軽油は4.9円、灯油は7.0円、A重油は5.2円、それぞれ卸価格は前月よりアップ、4油種平均は5.3円アップとなる見通し。・・・

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JXホールディングスと東燃ゼネラル石油は12月21日、それぞれ臨時株主総会を開催し、両社の経営統合が承認された。

JXの臨時株主総会で、東燃ゼネラル株式との株式交換や取締役、監査役の選任などを原案通り承認可決された。

東燃ゼネラルの臨時株主総会ではJXとの株式交換、JXエネルギーへの吸収合併、EMGマーケティングの吸収合併を原案通り承認可決された。

今後、2017年1月1日に東燃ゼネラルがEMGマーケティングを吸収合併し、2017・・・

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公正取引委員会は、JXホールディングスの東燃ゼネラル石油の株式取得を承認すると発表した。

JXと東燃ゼネラルは経営統合することで合意し、JXが東燃ゼネラルの株式50％を超えて取得することを公取が審査してきた。

公取は、当事会社が申し出た問題解消措置を講じることを前提とすれば一定の取引分野における競争を実質的に制限することとはならないと認定、JXに対して排除措置命令を行わないと通知した。

ガソリン元売市場のJXのシェアは35％、東燃・・・

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