トヨタ自動車は11月26日、普及型予防安全パッケージ「トヨタセーフティセンス」搭載車のグローバル累計出荷台数1000万台を達成したと発表した。
トヨタは2015年3月、『カローラ』からトヨタセーフティセンスを導入。約3年半となる2018年10月末で1000万台に到達した。なお年内に日本国内では累計300万台に、北米では累計500万台に達する見込みだ。同システムは現在、日米欧で販売中の約9割の車両が装着。また中国・アジアの一部、中近東、豪州など、主要な市場を含めた68の国と地域に導入している。
トヨタセーフティセンスは、追突事故や歩行者事故の低減・軽減に寄与する「プリクラッシュセーフティ（PCS）」、正面衝突や路外逸脱事故低減に寄与する「レーンディパーチャーアラート（LDA）」、夜間、歩行者などの早期発見・事故低減に寄与する「オートマチックハイビーム（AHB）」といった、重大死傷事故の回避・被害低減に効果が見込める3つの主な機能を取り入れている。
現在のところ、トヨタセーフティセンス装着車は、日本において最多の事故形態である追突事故について約7割減との効果を示している。また、低速域を担うインテリジェントクリアランスソナー（ICS）と組み合わせた場合には、約9割減との結果が出ている。
トヨタは引き続き「交通事故死傷者ゼロ」に向け、トヨタセーフティセンスの進化を図るとともに、アジア諸国、ラテンアメリカを中心に導入を拡大、一層の普及に努め、2020年までに、総計約100の国と地域に導入する。
