小松哲也

カーライフニュース - 小松哲也 (2ページ目)

新型車や試乗記、ハイブリッドや電気自動車などエコカーの最新情報や分析コラムなどのニュース一覧です。

マツダの廣瀬一郎取締役専務執行役員兼CTO(最高技術責任者)は6月25日の株主総会で『ロードスター』について「今後の厳しいエミッション規制に打ち勝つような商品として残していけるように努力を重ねていきたい」との考えを示した。

廣瀬CTOはロードスターの将来の商品展開に関する株主からの質問に答えたもので、「ロードスターはライトウエイトで軽さを追求した走る楽しさをご提供する商品。この軽さを維持しながら、こうした商品をいかに維持していけるかと・・・

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ホンダは6月13日、新型軽商用EV(電気自動車)『N-VAN e:』を10月10日に発売すると発表した。価格は243万9800円から。ホンダは2026年までに日本でEV4機種を投入する計画で、N-VAN e:はその第1弾となる。

ホンダの統合地域本部日本統括部の高倉記行統括部長は同日の発表会で「日本のホンダのEV化を本格始動させるにあたり、これまで多くのお客様の生活を支え、そして育てて頂いたNシリーズの中から、N-VAN e:を発表す・・・

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マツダは6月3日、型式指定の申請に関する社内調査で、『ロードスターRF』(2018年7月販売開始)および『マツダ2(1.5リットルガソリン)』(2021年6月同)の2車種の出力試験でエンジン制御ソフトの書き換えを行っていたことが判明したと発表した。

またすでに生産を終えている『アテンザ』(販売時期2015年1月〜2018年5月頃)、『アクセラ』(同2016年9月〜2019年3月頃)、『アテンザ/マツダ6』(同2018年6月〜)の3車種・・・

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日産自動車は5月31日、公正取引委員会から3月に下請法違反の勧告を受けた後も不適切な取引を続けていたとの一部報道に対し、取引先に威圧的な対応を行っていた実態は確認されなかったとする外部調査結果を公表した。


調査を担当した長島・大野・常松法律事務所の辺誠祐弁護士は同日、横浜市にある日産の本社で会見し、「報道では本年(2024年)4月付けの見積書、メールに言及があったので、日産の購買担当者260名の4月のメールの内容をまずチェックしてい・・・

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トヨタ自動車、SUBARU(スバル)、マツダは5月28日、カーボンニュートラルに向けて電動化に適合する新たなエンジンをそれぞれが独自に開発していることを明らかにした。3社の首脳が同日、都内で揃って会見し、開発状況を説明した。

◆トヨタは2つの直列4気筒エンジンを初公開
トヨタの佐藤恒治社長は「電動車の普及に向けてパワートレインに求められる新しい価値を追求し、未来のエネルギー環境に寄り添ったものに進化をさせていく、その志を持って私たちは・・・

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ダイナースクラブカードを発行する三井住友トラストクラブと日本でBMWグループの金融サービスを提供するビー・エム・ダブリュー・ジャパン・ファイナンスはMINIブランドの提携カード「MINIダイナースカード」を4月1日から発行すると発表した。

両社は2009年から「BMWダイナースカード」「BMWプレミアムダイナースカード」を発行しており、その提携カードに新たにMINIブランドが加わるもので、カードによる車両購入代金支払いを始めとする独自・・・

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日本自動車工業会の片山正則会長(いすゞ自動車会長CEO)は3月22日の定例会見で2023年に引き続き今年もモビリティ―ショーを開催することを明らかにした。

片山会長は「昨年初めて(ジャパン)モビリティショーという形でやらせて頂いたが、今年は(ショー開催がない)裏年となる。ただ我々とすれば非常に大事な裏年で、昨年初めてやって111万人のお客様に来場頂いたというこの流れをいかに絶やさないか。そしてモビリティという部分、これまだまだいろいろ・・・

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ホンダ(本田技研工業)と日産自動車は3月15日、自動車の電動化や知能化に向けた戦略的なパートナーシップの検討を開始する覚書を締結したと発表した。車載ソフトウエアや電気自動車(EV)の中核部品を始めとする幅広い分野で協業を探るとしている。

●幅広い範囲で協業の可能性を探り、速やかに決断
ホンダの三部敏宏社長と日産の内田誠社長は同日都内で揃って会見した。三部社長は「環境対応技術、電動化技術、ソフトウエア開発などの領域に関する強化に向けて、・・・

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日産自動車は2月28日、自動運転によるモビリティーサービスの提供を2027年度から始めると発表した。24年度から実証実験を開始して自動運転技術を段階的に引き上げ、27年度に事業化する計画。将来的には無人運転によるサービス提供を目指すとしている。

日産の総合研究所所長を務める土井三浩常務執行役員は同日、横浜市にある本社で開いた説明会で「目指したいのは気軽に移動できるような『どこでもドア』。個人のパッセンジャービークルではなく、公共移動に・・・

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ダイハツ工業は2月13日、車両認証試験の不正を受けて新たな経営体制を発表した。奥平総一郎社長をはじめとする5名の取締役は3月1日付けで退任し、新社長にはトヨタ自動車の中南米本部本部長を務める井上雅宏氏を迎え入れる。

ダイハツの親会社、トヨタ自動車の佐藤恒治社長とダイハツの新社長となる井上氏は同日そろって都内で会見し、新体制について説明した。

佐藤社長は「ダイハツの原点は『国民車』である軽自動車などの小型車でお客様の暮らしを支えするこ・・・

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