もう10年以上前の昔のことだが、当時EV（電気自動車）開発には消極的だった大手自動車メーカーの首脳が「クルマも白物家電のように秋葉原（家電量販店）で売る時代が来るかもしれない」と、危機感を抱きながら将来を予測していたことを思い出す。
◆2023年秋までに11店舗
その家電量販店チェーン最大手のヤマダホールディングス（HD）が、7月から三菱自動車のEVを販売するという。きょうの日経が1面トップ記事で「ヤマダ、三菱自EV販売」とのタイトルで報じているが、まずは首都圏の家電店「ヤマダデンキ」の5店舗を皮切りに、軽EV『eKクロスEV』と商用タイプの軽EV『ミニキャブ・ミーブ』を法人向けから販売し、将来は個人向けにも広げるという。
さらに、取扱店舗を2023年秋までに11店舗に広げ、順次拡大する計画で、修理や車検もヤマダが請け負うほか、家電同様に店頭で一定の値引きもする方針だとも伝えている。
◆「新しい家電」で顧客を囲い込み
実は、ヤマダと三菱自動車の協業は今回が2度目。2010年には、初の量産EV、『アイ・ミーブ』をヤマダの店頭で販売したが、当時は消費者もEVへの関心は低く、販促効果もほとんどなかったため、わずか2〜3年で立ち切れになったという経緯がある。
時代は変わって、ヤマダでは、EVを「新しい家電」と位置づけ、太陽光発電と住宅を組み合わせた売り方も取り入れるなど、顧客を囲い込むための新たな販売戦略としてEVの販売にも再び乗り出すという。生き残るためには、家電同様にクルマの販売もなりふりかまっていられなくなったようだ。
2023年6月29日付
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