日産自動車は、NTT西日本およびNTTスマイルエナジーと協業し、電気自動車（EV）を活用したV2B（vehicle to building）によるオフィスビルでのエネルギーコスト・CO2削減トライアルを2018年12月から開始し、夏季ピークカット実証により、電力料金等の削減効果を確認した。
パリ協定を契機に脱炭素が世界の大きな潮流となり、企業や自治体では再生可能エネルギーの利用価値が高まっており、CO2排出量の多いガソリン自動車からEVへのシフトが加速している。NTTグループはEVの使用や環境整備促進を目指すEV100に加盟し、保有している一般車両を2030年までに100％EV化することを宣言している。日産は2010年にEV『リーフ』の発売開始以来、世界で約43万台を販売。日本電動化アクション「ブルー・スイッチ」の活動を通して、ゼロエミッション社会実現に向けて積極的に取り組んでいる。
エネルギーコスト・CO2削減トライアルでは、カーポート型太陽光発電システム（カーポートPV）で発電した電気をNTT西日本 山口支店オフィスビルで自家消費し、発電状況や電力使用状況に応じて、クラウドからEVや定置型蓄電池を遠隔制御（充放電）し、EV利用ユーザーの利便性を損なうことなく、エネルギーコストやCO2排出量をいかに削減できるかを検証した。
夏季ピークカット実証では、電力会社からの買電量実績（kWh）に基づく買電量予測、日射量予測に基づく発電量予測からオフィスビルの消費電力量を予測。そこからからピーク時間帯を割り出し、EVから放電するスケジュールをV2Bに登録し、スケジューリングされた時間にEV（3台同時）から放電し、ピークカットを実施した。
消費電力を精度良く予測することで、「ピークカットの時間帯」や「ピークカットに必要なEV放電量（kWh）」を予測でき、それにより効果的なピークカットを実現。1日の予測精度は89％、ピークカット時間帯（9時〜15時）に限れば94％となり、ピーク時間を精度よく予測できている。
ピークカットは、カーポートPVで発電した電気の自家消費とEVからオフィスビルへの放電により実施。その結果、自家消費により6.6kWh、EVからの放電により7.5kWhを削減し、トータル14.1kWhのピークカット効果を確認した。
今後は、放電スケジューリングの自動化、ピークカットに活用するEV台数の最適化など、夏季ピークカット実証で明らかになった課題に対応した、より高度なクラウド機能開発を進めたうえで、冬季ピークカット実証を実施する計画だ。
