技術研究組合が中心となり、産・学・官連携による技術革新、人材育成を推進

国内自動車メーカー9社とトランスミッションメーカー2社は、「自動車用動力伝達技術研究組合(TRAMI:トラミ)」を4月2日付で設立したと発表した。

TRAMIには、アイシンAW、いすゞ自動車、ジヤトコ、スズキ、SUBARU(スバル)、ダイハツ工業、トヨタ自動車、日産自動車、本田技術研究所、マツダ、三菱自動車工業の11社が参画、理事長には本田技術研究所の前田敏明氏が就任する。

自動車産業は百年に一度とも言われる大変革期にさしかかっており、地球環境を考えたとき、今後パワートレインの電動化が加速していくことは明らかだ。TRAMIでは、駆動効率向上技術や電動化への対応など、動力伝達技術の諸課題について、科学的現象の解明、モデル化、知の蓄積と共有を目的としたデータベース化などを実施。その成果を各企業の製品開発に反映させ、より高性能な技術を市場投入し、日本自動車産業の国際競争力向上を図る。

また、この取り組みでは、駆動分野のすそ野の広がりや産学の連携による駆動分野技術開発力を底上げを行うとともに、将来を担う人材育成にもつなげていく計画だ。