矢野経済研究所は車載用リチウムイオン電池世界市場の調査を実施し、その結果をまとめた。
調査は4〜9月にかけて自動車メーカー（日本、欧州、米国、韓国、中国）、車載用リチウムイオン電池メーカー（日本、韓国、中国）を対象にヒアリングや文献調査を併用した。
調査結果によると、2016年の車載用リチウムイオン電池（LiB）世界市場規模は、前年比52.6％増の46.6GWhと順調に伸びた。各国政府の積極的な電気自動車（EV）普及政策により、中国を中心にプラグインハイブリッド車（PHEV）とEVの販売が引き続き急拡大したことが大きく貢献した。
2017年は中国政府の補助金削減、電気バス（EV）向けに対する補助金の支給基準が厳格化されることなどから成長率は鈍化し、2017年の同市場は同23.3％増の57.5GWhを予想する。
2016年の車載用LiB世界市場をxEVタイプ別でみると、EV向けが40.7GWhで全体の87.3％を占める。PHEV向けが5.3GWhで構成比が11.4％、ハイブリッド車（HEV）向けが621MWhで構成比が1.3%となっている。EV向けは特に中国では100〜300kWhの大容量LiBパックを用いるEVバスの販売が拡大し、市場を牽引している。PHEV向けもPHEV市場の伸びに比例して成長している。
ドイツが2030年から、イギリスとフランスは2040年から内燃機関車の新車販売を禁ずると発表するなど、欧州を中心とした各国の環境規制が強化されている中、自動車メーカー各社のxEV新車投入の動きも早まっている。xEV市場は成長を続ける見通しだが、xEVへの補助金が徐々に削減されることや、原材料の価格高騰など、xEVを取り巻く課題もある。このため、2020年の車載用LiB世界市場規模は119.7GWh、2025年には254.9GWhと緩やかな成長にとどまると予測する。
