矢野経済研究所は、市販カー用品の国内市場について調査を実施した。

調査は昨年9〜12月にかけて、カー用品関連企業および関連団体などへ同社専門研究員が面談や電話などでヒアリングした。

調査によると、2010年は新車販売台数、自動車保有台数がともに増加に転じるなどマクロ環境が回復に向かったものの、消費に対するユーザーマインドの厳しさは緩まず、カー用品国内出荷金額は前年比1.7%減の1兆1620億円にとどまった。中でも「オーディオ・カーナビ関連」の販売単価下落の加速、「機能用品」のETC特需の反動などが市場全体を押し下げる要因となったと分析している。

2011年は地デジ需要が見込まれるものの、市場を大きく後押しするマクロ要因がないため、国内出荷金額は前年比0.6%減の1兆1545億円と予測。ただし、「乗用車タイヤ」については、降雪による冬用タイヤの需要増加と原料価格高騰による値上げにより市場規模は拡大。連動して「アルミホイール」も微増すると見込んでいる。

また同研究所は、カー用品のトレンドは環境性・安全性・機能性・利便性がキーワードとなっていると分析。環境性では“低燃費”を切り口とした環境タイヤや、CO2の排出量を抑制するエコルート探索機能を付加したカーナビなど多く発売されているほか、車の長寿命化につながる製品にも関心が集まっていると指摘している。安全性ではカメラやセンサーとカーナビなど電子機器が連動する機能により安全運転をアシストする商品の市場投入が進み、機能性・利便性に関しては、普及著しいスマートフォン関連の用品需要が伸びていると分析している。