富士経済は、電力貯蔵分野10製品、動力分野10製品の応用製品市場とその製品に搭載される蓄電デバイスの市場を調査・分析し、調査結果を「エネルギー・大型二次電池・材料の将来展望 2012 No.2動力・電力貯蔵分野編」にまとめた。

同社は、ハイブリッド車や電気自動車などの次世代自動車、非常用電源・系統安定化に使用される電力貯蔵装置などを対象に応用製品と搭載される蓄電デバイス・その部材の世界市場についての調査を3回に分けて実施しており、第2回目となる。

蓄電デバイス市場は2011年が6253億円の見込みで、2020年には1兆2252億円と、2倍近く拡大する見通し。このうち、電力貯蔵分野は、再生可能エネルギーの導入拡大に伴う系統システムへの影響緩和や、世界的なスマートグリッド・スマートコミュニティプロジェクトのエネルギー利用効率化の進展を背景に、系統安定化分野での蓄電デバイス市場の拡大が見込まれる。

2011年の電力貯蔵分野市場は2880億円を予想するが、2020年には5437億円と、大幅に増加すると予測する。特にUPSなどの非常用電源分野は、日本国内では東日本大震災の発生を受け、バッテリー搭載への意識が高まり、今後数年は安定した成長を予測する。

動力分野では、中国をはじめとする新興国のインフラ整備などにより、建設機械などの産業用車両の需要が大きく拡大する見込み。日米欧で2011年秋より段階的に開始された環境規制強化を背景に、産業用車両ではハイブリッド式やバッテリー式の開発が積極的に進んでいる。特にフォークリフトではすでに5割近くにバッテリーが搭載されており(フルバッテリー・ハイブリッド含む)、今後建設機械でも普及が期待される。

動力分野は2011年に3373億円、2020年には6815億円と2倍以上に拡大する見込み。既にバッテリー式が普及している無人搬送車やフロアマシン、ゴルフカートの市場をベースに、建設機械やフォークリフトなどの産業用車両のフルバッテリー化・ハイブリッド化が進展するとし、蓄電デバイス市場の拡大を予測する。