富士経済グループは、富士経済、富士キメラ総研、中聯富士経済咨詢が発刊している市場調査報告書から2011年下半期(7〜12月)に発表した市場調査結果を一覧にまとめた。

注目市場では、2011年は東日本大震災と原子力発電所事故を受けて、エネルギー分野への関心が一気に高まり、スマートハウス関連市場が本格的に立ち上がりつつある。2020年のスマートハウス国内市場は、新築戸建て中心に導入が進み、2010年比2.8倍の3兆5000億円を予想する。

また、震災の影響は、食品、化粧品、トイレタリーなど消費財市場にも数多く見受けらた。消費マインドの低下によって打撃を受ける品目が多い中、防災や節電対策で需要を集めた品目もあった。

世界に目を向けると、太陽電池(モジュール)市場は、2030年に13兆円超の巨大市場が予測される。新興国のエネルギー需要の増大が全体をけん引する。

電子機器分野では、日本や東南アジア地域を中心に急成長しているミラーレス一眼カメラの世界市場が1800万台と、2010年比8.3倍を予測、台数ベースで一眼レフを逆転する見通し。

自動車・機械分野ではアイドリングストップシステム市場が低燃費化ニーズの高まりから2015年に2544億円と、2010年比5.5倍を予想。ヘッドアップディスプレイ市場は欧州、北米で搭載が増加し、2020年に265億円と、2010年比3.9倍を予想する。

次世代乗用車市場では、2025年にハイブリッドカーが1386万台、プラグインハイブリッドカーが1148万台、電気自動車が575万台を予想する。

エネルギー分野では次世代自動車電池が2020年に1兆7000億円と、2011年比8.8倍を予想する。プラグインハイブリッド向けは7500億円を予想する。

太陽電池は2030年に13超円超を予想する。