富士経済は、スマートハウスに関連する製品・システムの世界市場を調査し、その結果を報告書「スマートハウス関連技術・市場の現状と将来展望2012」にまとめた。

報告書では、スマートハウスを構成する製品・システムとして住宅用太陽光発電システム、住宅用燃料電池システム、太陽熱温水器、家庭用定置型リチウムイオン電池、家庭用ヒートポンプ給湯器、EV/PHV充電器など、計22品目を対象にした。

調査結果によると2011年のスマートハウス関連製品・システム市場は前年比18.7%増の2兆7073億円を見込んでおり、この内、1兆2443億円を国内市場が占める。

国内では、東日本大震災を境にスマートハウスを巡る市場環境が一変。電力需給逼迫や計画停電を受けて、再生可能エネルギーの必要性が再認識されると共に、エネルギーの自律分散や地産地消、また、節電やピークシフトなどのエネルギーマネジメントが注目を集めている。

国内市場で2011年に規模が最も大きいのはスマート家電(5954億円)で、市場全体のおよそ半数を占める。次いで、住宅用太陽光発電システム(3300億円)、家庭用ヒートポンプ給湯器(1301億円)と見込まれる。

2020年のスマートハウス関連市場は、世界全体で2011年比約4.4倍の11兆9431億円と予測。国内市場は同約2.8倍の3兆4755億円、新築戸建住宅を中心にスマートハウス化が進展すると予想している。