大山取締役専務執行役員(向かって右)と伊東社長《撮影 池原照雄》

ホンダの2輪事業本部長である大山龍寛取締役専務執行役員は2日、栃木県のツインリンクもてぎで記者団と懇談し、アジアを中心とした新興諸国での2輪車工場の能力増を積極的に推進する方針を表明した。

大山専務は、インドネシアやインド、ベトナムなどアジア諸国の2輪生産は「いずれも定時能力を上回る稼働」とし、現状では需要増に追い付かない状況になっていると指摘。今後は「早め早めの能拡(能力拡大)を判断したい」と語った。

ホンダは現在も現地企業との合弁を解消したインドをはじめベトナムなどで新工場を建設している。また、東南アジア最大の需要国であるインドネシアでは「年400万台の能力は今年でパンパンになり、来年はどうするのか検討している」と、追加の投資が必要との判断を示した。

大山専務は2008年秋のリーマンショック後に、すべての事業で新規投資を一時凍結したものの、2輪については「新興国での需要回復が速く、(凍結は)ミスジャッジだった」と反省した。需要動向は慎重に見極めるものの、当面は攻めの投資で臨む構えだ。