被災した住友金属鹿島製鉄所熱延工場

新日本製鐵の宗岡正二社長は、今年2月に住友金属と検討を開始してから約半年で経営統合で合意したことについて「両社の危機感が原動力となってまとまった」と述べた。

両社は、新興市場を中心とした世界的な鉄鋼需要の増加や中国・韓国の新鋭製鉄所の稼働による競争激化、原料の高騰と価格決定サイクルの短期化など、鉄鋼事業を取り巻く経営環境の変化から、経営統合の検討を開始した。

宗岡社長は「経営環境は(検討を開始した2月より)悪化しており、いよいよ統合しかないと思った」と述べ、危機感が強まり、経営統合で短期間で合意できたと説明。

また、東日本大震災で被災した鹿島製鉄所の復旧を新日鉄が支援したことが、両社の経営統合を後押ししたかと問われた、住友金属の友野宏社長は「半分以上、イエス。産業界ではアライアンスを超えて助ける風習があることがベースにあるが、スピーディに(新日鐵から)助けてもらった」としており、震災対応で信頼性が増したことも経営統合の合意の追い風となった。