矢野経済研究所は、国内の太陽光発電システム市場調査を実施し、その結果をまとめた。

調査は5〜8月にかけて、同社の専門研究員が面談や電話によるヒアリングで調べた。

それによると、2010年度の国内太陽光発電システム市場は前年度比1.7倍増の6553億円だった。内訳は、住宅用太陽光発電システム市場が5045億円で市場全体の77.0%を占めた。公共・産業用太陽光発電システム市場は1508億円だった。

住宅用太陽光発電システム市場は、2009年11月からスタートした余剰電力の固定価格買取制度の影響から、急拡大。2010年度は政府導入助成制度の継続と、余剰電力買取制度の認知度向上などの影響から高い成長率を維持した。

2008年度までは、国内太陽光発電システム市場で使用される太陽電池モジュールは、ほぼ全量が日本メーカー製だったが、2009年度以降、中国・韓国メーカーを中心とした海外太陽電池メーカーが国内市場に相次いで参入。国内太陽光発電システムの導入量1125MWのうち、13.0%に相当する146MWが海外メーカー製太陽電池モジュールを採用した太陽光発電システムだった。

2011年度以降も、住宅用太陽光発電システム市場については余剰電力買取制度により、また公共・産業用太陽光発電システム市場については、2012年度に開始予定の再生可能エネルギー電気の全量買取制度により急拡大するものと予測。2015年度は1兆4797億円に、また2020年度には1兆7250億円まで拡大するものと予測する。