GfKマーケティングサービス・ジャパンは2011年上半期(1〜6月)の家電とIT市場の販売動向を発表した。

国内家電市場は、東日本大震災の発生直後、家電量販店の売上高は一時的に前年同期比約2割減にまで落ち込んだものの、3月末からは復興需要が立ち上がり、回復基調に転じた。5月以降は全国的な電力不足を背景に、節電関連家電製品の販売が伸びたことに加え、アナログ停波に向けたテレビ、レコーダーの需要が高まったことが追い風となり、売上高の前年比はプラスで推移した。

薄型テレビは数量で前年同期比23%増の1167万台と前年を大きく上回る結果となった。エコポイント制度終了直前だった3月は震災の影響により前年同月比13%減と伸び悩んだものの、4月以降は3月の反動とアナログ放送停波を目前に控えたことから需要が急速に回復、6月は同133%増の291万台と急増した。2台目、3台目の買い換え需要の増加により中小型モデルへの移行が進展、薄型テレビ全体における32インチの数量構成比は前年同期の32%から39%へ、26インチ以下は36%から38%へ増加した。

タブレット端末は、販売数量が家電量販店市場で前年同期比203%増の24万台となった。2011年上半期までに10社以上のメーカーが参入し、モデル数が増加したことなどから市場は大幅に拡大した。また、ウェブカメラやUSBポート搭載モデルが増え、画面サイズでも多様化が進んだ。

携帯電話は数量が同2.7%増の1882万台と2年連続のプラス成長、割賦販売制度導入後の市場縮小から回復基調が続いている。スマートフォンが同124%増の649万台と好調で市場を牽引、携帯電話全体の数量構成比は2010年の20%から35%となった。タッチパネルを使用した直観的な操作や、パソコンに近い使い勝手がユーザーに受け入れられたと見られる。フィーチャフォンは同20%減の1233万台となり、市場の主役はスマートフォンに移行した。

パソコンは市場全体では、同1%増の776万台で、リテール市場は同4%増、リセラー市場は同1%減となった。リテール市場は震災の影響で一時的に販売が落ち込んだものの、地デジチューナ搭載ディスプレイ一体型デスクトップPCと、15インチ以上のスタンダードノートPCの好調な販売に支えられプラス成長を維持した。

平均価格は下落傾向が続いており、金額前年比は5%減となった。リセラー市場は昨年のスクールニューディール特需の反動により1〜3月期が大きく落ち込んだが、4〜6月期はプラス成長に回復したことから、買い替え需要は引き続き堅調に推移すると見られる。

デジタルカメラは、数量が同9%減の476万台となり、2年ぶりのマイナス成長となった。コンパクトカメラは同10%減、レンズ交換式カメラが同4%減と、前年を下回った。デジタルカメラの最大需要期である3月に震災が発生し、需要が低下したことに加え、サプライチェーンの混乱や製品の供給不足などにより4月以降の販売も伸び悩んだ。

2010年に伸びたシステムカメラ(ミラーレス一眼)は、レンズ交換式カメラで構成比30%前後と安定的に推移した。コンパクトカメラ市場と光学一眼レフ市場の中間となる新しい市場を確立したと言える。