3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の影響で、3月14日の株式市場が注目される。

地震は11日の午後の取引時間終了前に発生したが、地震発生直後から株価は急落、11日の日経平均株価は前日より180円安い1万0254円で取引を終えた。

12、13日は株式市場が休みだったが、この間、被害の甚大さが伝わっていることから週明けの株式市場は日経平均は1万円割れとなって急落するとの見方が強い。地震発生後のニューヨーク市場では、トヨタやホンダなどの輸送関連株は大幅に値を下げた。

14日以降も自動車メーカーの操業停止が続く見通しで、しかも操業停止は長期化するとの見方が強いことから、業績が悪化するとの予想から株価の売り圧力は強い。株価急落で投資有価証券の評価損が膨らめば、さらに企業の業績が悪化するとの悪循環に陥る。

11日のシカゴ市場の日経平均先物は前日比300円安の9975円と1万円を割り込んだ。

為替市場も1ドル=81円前後にまで円高ドル安が進んでいることも、輸出関連株である自動車株が下落すると見られる要因となっている。