バナー広告、動画広告それぞれの認知状況を確認した。調査対象者の中で「確かにみた」という強い想起を示したのは、バナー広告は8.9%であった。動画広告は14.7%であり、バナー広告の約1.7倍となった。

電通とディーツー・コミュニケーションズは、アップル社製のスマートフォン『iPhone』向けの広告に関する調査を実施した。

2010年9月23日から30日間にわたって、グーグルが提供するiPhoneアプリのアドネットワーク「AdMob」上に掲出したバナー広告とそのバナー広告をクリックすると起動する動画広告に関して調べた。バナー広告の配信は2010年8月23日から9月22日までの1か月間実施、掲載終了直後に同アドネットワーク上でiPhoneユーザを対象に調査した。

調査では、電通が主導で実施した大手自動車メーカーによる自動車を購入する際に利用できる「新車の購入プラン」の認知度アップを目的に展開したキャンペーンに関して実施した。

その結果、動画広告を「確かに見た」と答えた人は、バナー広告を「確かに見た」と答えた人の約1.7倍となった。動画広告認知者のうち、広告での訴求内容の認知率は、バナー広告認知者に比べて約11ポイント高く、広告非認知者に比べて約24ポイント高かった。

また、動画広告認知者の約4割が広告閲覧後、サイト閲覧や検索などなんらかの行動を起こしたと回答した。アンケート調査上で動画広告素材を再度閲覧させたところ、9割弱が訴求内容を理解した。

これらのことから動画広告は広告の印象度を高めることや訴求内容の認知度アップや理解促進に効果的なことが明らかになった。

訴求内容である「新車の購入プラン」の認知を聞いたところ、「詳しく知っている」、「ある程度知っている」、「言葉だけは聞いたことがある」の合計(認知計)は、動画広告認知者では71.4%、バナー広告認知者では60.6%、広告非認知者では47.7%であった。 調査実施時に、広告非認知者に動画広告素材を閲覧させた上で、「新車の購入プラン」についての理解度を聞いた。「理解できた」、「なんとなく理解できた」の合計が85.2%となり、9割弱が訴求内容を理解していた。