ヤマハ発動機は、業績悪化の責任を明確化するため、昨年から実施している取締役と執行役員の報酬減額を2011年も継続すると発表した。

監査役からの報酬20%の自主返上も継続する。

同社は、赤字に転落するなど、業績が悪化した責任を明確化するため、取締役の賞与全額と月額報酬の15〜30%、執行役員の賞与の全額と月額報酬の15%をそれぞれ減額している。

一時期よりも業績は回復基調にあるものの、依然として先行きは厳しいことから、役員報酬の減額を継続する。月額報酬の減額は当面、2011年1〜6月支給分までで、その後は経営環境や業績に応じて判断する。