富士キメラ総研は、急成長しているカーエレクトロニクスの現状を調査し、世界の自動車用電装システムや機器市場と技術動向の将来を分析した報告書「車載電装デバイス&コンポーネンツ・セレクト2011<上巻アプリケーション・電子部品徹底分析編>」にまとめた。

調査は、エレクトロニクス機器、電子制御システム、センサモジュール/センサ、半導体デバイス/受動部品、ディスプレイ、車載基板、ワイヤーハーネス、車載リレー、小型モータなどの分野の注目49品目を対象に調べた。

全世界の車載電装品市場は、新興市場での自動車市場の拡大と電子制御化で大幅な拡大が予想される見込み。49品目の世界市場は2010年が18兆5563億円となる見通しだが、2020年には57.7%増の29兆2718億円になると予測する。

電子制御システムは、2010年に8兆4313億円を予想、2020年に13兆6492億円となる見通し。

電子制御システムの主な分野別市場では「アイドリングストップシステム」は2010年に215万台、460億円となる見通しだ。環境保護意識の高まりと燃料価格の上昇を背景に市場が欧州や新興市場でも拡大、2020年に1708万台、2082億円に拡がると見込みで、10年後には標準搭載が普及すると見込んでいる。

「車載カメラ応用システム」は2010年見込みが550万台、605億円の見通しだが、2020年には3243万台、2302億円を予測する。日本市場はすでに飽和状態だが、今後は義務化も検討されている欧米で普及していく見込み。

「エアバッグシステム」は2010年が4767万台、1兆2085億円と予想、2020年には9769万台、2兆1563億円になると予想する。乗員用は運転席・助手席のフロントエアバッグに加え、サイドエアバッグ、ニーエアバッグ、サイド・カーテン・エアバッグのほか、後席用エアバッグなどと多様化し、歩行者保護用としてフロントバンパー・エアバッグの搭載も始まっている。安全性向上機能として、日、欧米市場で搭載率は100%に近い。中国やその他の新興国でも搭載率が向上しており、ブラジルでは2014年に装着義務化が決まった。2020年まで、日米欧など先進国では、装備箇所の増加が見込まれ、新興国の装着率は、義務化の方向で100%に近づく見込み。